デンタルローンってなに?
更新日:2022/05/18
歯列矯正をしたいけれど金銭面が心配で、矯正相談に行く気持ちになれない。または、貯金を崩すのは心配など悩んでいませんか?必ずしも手元にお金がないと、希望する治療が受けられないということはありません。
皆さんはデンタルローンという言葉を聞いたことはあるでしょうか?この記事では、このデンタルローンを深堀していきたいと思います。
目次
デンタルローンとは
住宅ローンやマイカーローンなどを耳にしたことがある方もいるかもしれませんが、これらと同様に歯科に特化したローン制度があります。
デンタルローンは、利用目的を「歯科治療」に限定しており、銀行や信販会社などが患者様に代わって歯科医院に立替払いをします。患者様は銀行や信販会社に対し治療費+手数料を分割で支払うことになります。
歯科治療に限定していますので、歯列矯正やインプラント、保険適用外のかぶせ物など高額になりがちな治療に利用することができます。
※細かい取り決めは、利用するデンタルローンにより異なります。
デンタルローンのメリット
高額であることを理由に治療をあきらめなくても良い
保険適用外の治療は高額になることも多く、「最適な治療」だと理解しているにも関わらず費用を理由に治療を断念する方も中にはいます。
また、「もう少しお金を貯めてから」と、治療を先延ばしにすることも考えられます。
デンタルローンを利用することによって、あきらめたり先延ばしにしたりすることなく必要なタイミングで最適な治療に臨むことができるのです。
支払いを分散できる
一括で支払う必要がなく、決まった額を毎月返済することができます。
医療費控除の申請が可能
※ 国税庁HPより引用
歯科ローンは、患者が支払うべき治療費を信販会社が立替払をして、その立替分を患者が分割で信販会社に返済していくものです。したがって、信販会社が立替払をした金額は、その患者のその立替払をした年(歯科ローン契約が成立した時)の医療費控除の対象になります。 なお、歯科ローンを利用した場合には、患者の手もとに歯科医の領収書がない場合があると考えられますが、この場合には、医療費控除を受けるときの支出を証明する書類として、歯科ローンの契約書や信販会社の領収書を保存してください。
(注)歯科ローンに係る金利および手数料相当分は医療費控除の対象になりません。
上記の通り、医療費控除の申請が認められています。
カードローンより金利が低い
デンタルローンは歯科治療に特化したローンですので、カードローンやリボ払いなどより金利が抑えられている傾向にあります。
デンタルローンのデメリット
審査が必要
申し込めば誰でもローンが組めるわけではありません。
20歳以上の安定した収入があることが前提とされていることが多いです。
連帯保証人が必要な場合も
専業主婦や年金受給者などは安定した収入があるわけでありませんので、連帯保証人が必要になるケースもあるようです。
計画的な支払を
月々の支払いを低くしようとすると、支払期間が長引きます。
そのぶん利息も多く払うことになりますので、数年後を見通して支払計画をしっかり行ってください。
デンタルローン申し込み方法
まず歯科医院に、提携のデンタルローンがあるか確認してください。
提携のデンタルローンがある場合 | 歯科医院にて、ローン契約の申し込みができます。 |
提携のデンタルローンがない場合 | ご自身でデンタルローンの会社を探し、申し込む必要があります。 |
審査を通すための注意事項
- 勤め先や年収、勤続年数や居住形態などいわゆる社会的属性
- 信用情報機関による支払いの滞納や遅延がないか
など、実際に貸付をしても返済が可能かどうかを見られます。
各会社の審査基準はそれぞれ異なりますが、審査に通らなければデンタルローンは契約できないのです。
まとめ
歯列矯正などは100万前後かかることもあり、費用面で二の足を踏んでしまうことがあると思います。
この問題をクリアすることで、ずっと悩んでいた治療に臨むことができるというのであればデンタルローンを検討してみてもいいかもしれません。
しかし、デンタルローンを申し込むにあたり、確認しなければならないことも多々ありますのでこの記事を参考にしていただければ幸いです。
そして一番大切なのはなぜその治療をしたいのか。
歯列矯正であれば、なぜ歯列矯正をしたいのか、その結果なにを得たいのかを明確にしましょう。
そうすればデンタルローンを契約してもしなくても、かかった費用に対して後悔することはないはずです。
この記事を書いた人